日本社会心理学会

2003年度日本社会心理学会若手研究者奨励賞受賞者一覧

受賞者

小林　哲郎（東京大学大学院人文社会系研究科修士課程２年）

申請課題

社会化過程における携帯コミュニケーションが異質な他者に対する非寛容性に及ぼす影響

研究目的

　携帯電話による通話やメールによるコミュニケーションは、近年急速に普及しつつある。しかし携帯電話（特にメール機能）によるコミュニケーションは1対1の極めて親密な関係において生起するため、集合的なコミュニケーションという社会的文脈からは大きく外れており、結果として社会における「参加のメディア」として機能していないことが明らかにされつつある。こうした携帯電話利用の社会的帰結は、「予期せぬ帰結」として社会に新たなディバイドをもたらしうる。本研究では、携帯電話のコミュニケーションメディアとしての定着と社会化が同時に進行しつつある10代の若年層に焦点を当て、社会化過程における携帯コミュニケーションが異質な他者に対する非寛容性に及ぼす影響について実証的に検討することを目的とする。異質な他者とは社会的な意見や態度において異質な他者を指す。人々は異質な意見との接触を通して、自らの意見を広く理解される形に修正していき、さらに異質な意見を持つ他者との協同を行うスキルを磨くことができる。これらは、豊かな社会関係資本をもつコミュニティを形成するためには必要な「訓練」である。特に従来の伝統的な社会的障壁が崩壊しつつある現在、異質な他者とのインタラクションとそれに必要なスキルは社会の統合という視点からみても極めて重要な意味を持つことは明白である。

　携帯電話契約数は平成14年度末で7,500万契約を超え、インターネット総利用人口においても携帯電話を用いて利用している層が約40％、携帯電話のみで利用している層が約15％存在しており、なお増加傾向にある（総務省, 2002）。しかし日常の社会生活に埋め込まれた携帯電話によるコミュニケーションが、個人や小集団に対してだけではなく社会全体にどのようなインパクトをもたらすかについての研究は社会心理学において決定的に遅れているといわざるを得ないのが現状である。それは主として実験に依存し、新しいメディア特性が個人の心理や態度に及ぼす効果を明らかにしようとしてきたこれまでのCMC研究から脱却することを必要とする。

　CMCとしての携帯電話によるコミュニケーションが社会全体にどのようなインパクトをもたらすのかについての研究として、小林・池田らによる一連の研究が挙げられる（Ikeda, Kobayashi & Miyata, 2003;小林, 2003a; 小林,2003b）。これらの研究はPCと携帯電話によるメール利用の社会的文脈の違いに注目し、PCメールの利用が社会参加・政治参加を促進し異質な他者に対する非寛容性を低減する傾向を示す一方で、携帯メールの利用は社会参加・政治参加を促進せず非寛容性を増加する傾向を示すことを明らかにした。参加や非寛容性に対する効果に違いが生じるのは、PCによるメールコミュニケーションはそのカスタマイズ性の高さによりメーリングリストなどの形でＮ対Ｎの集合的な利用を可能にしているのに対し、携帯電話によるメールコミュニケーションが主として「強い紐帯」といわれる極めて親密な関係における１対１の形で生起するためであると考えられる。つまり、メールに特徴付けられる携帯電話によるコミュニケーションは、極めて類似性が高く同質な他者との高頻度なコミュニケーションにとどまらせ、社会的意見や態度の洗練に必要となる異質な他者とのインタラクションの可能性を低下させている可能性がある。仮に携帯電話によるこうした「内輪な」コミュニケーションに満足することが集合的なコミュニケーションを阻害し、それが異質な他者とのインタラクションを減少させるのであれば、それは社会参加・政治参加を阻害し他者に対する寛容性を醸成しないという点で新たな社会的ディバイドとなって深刻な社会的帰結をもたらす可能性を秘めている。

　さらに利用パターンの分析をした結果は、携帯電話のメールしか利用しない層が、若年の低学歴層であることを明らかにしている（小林, 2003a）。近い将来社会的・政治的アリーナへ参入する若年層において、携帯電話によるコミュニケーションによって参加や寛容性の醸成が阻害される可能性は、社会全体のレベルにおいて看過するべからざる喫緊の問題である。

　小林・池田らによる上記の一連の研究は、選挙人名簿に基づくランダムサンプリング調査に依拠しておりその点において代表性を持つ議論であるが、調査の対象者が２０歳以上であったため、集合的問題の解決やジレンマ状況における協調行動に必要となる能力を養う社会化の過程にある若年層（10代）を捉えていない。さらにワンショットの調査結果の分析であるため、相関分析にとどまっており参加や非寛容性とメディア利用の因果関係について明らかにしたわけではない。

　本研究では、こうした新たなディバイドの可能性をよりヘビーな携帯電話ユーザ層でもある10代においてパネル調査を実施することで検討する。これにより、携帯電話の利用が社会化の過程でパブリックなアリーナでの異質な他者とのインタラクションを減少させ、それが異質な他者に対する寛容性を低下させる可能性について因果的に検討する。

　この研究は理論と経験的データの収集両面において多様な示唆をもたらす。一つの主要なメリットは、マイクロなメディア利用とマクロな社会的帰結の相互作用の態様を理解することである。このことによって、ＣＭＣ研究の領域を拡大することができる。もう一つのメリットは研究結果の応用と関連している。携帯電話によるコミュニケーションがもたらしうる新たなディバイドのメカニズムについて明らかにすることにより、高度情報化社会においてコミュニケーションメディアが社会統合や民主主義システムの運営にどのような効果を持つのかをシミュレートすることができる。

引用文献：総務省 (2003)『平成15年度版通信白書』/ Ikeda, K., Kobayashi, T. & Miyata, K. (2003) The Social Implications of Internet Use in Japan:Collective use of Internet can be a Lubricant of Democracy, Paper presented at the Association of Internet Researchers (AoIR) 4.0 Toronto 2003: "Broadening the Band", October 16-19./小林哲郎 (2003a) インターネット利用は社会参加を促進するか -PC・携帯電話の社会的利用の比較を通して- 第20回情報通信学会大会発表論文集/小林哲郎(2003b) インターネットの集合的利用と社会関係資本 -ネット上では信頼感より互酬性？- 第44回日本社会心理学会大会発表論文集

研究方法

　研究方法は、パネル調査による定量的実証によって行う。携帯電話の所有率の高い都市部における高等学校をサンプリングし、調査を依頼する。学校のサンプリングをせず調査可能な学校のみで実施するデザインも可能であるが、携帯電話によるコミュニケーション自体が、ひとつの社会である学校内での情報環境やリアリティと交互作用を持つことも十分に考えられる。本研究では、分析レベルにおいて学校単位の効果を導入するために階層線形モデルに基づくマルチレベル分析を計画している。そのため、ここではそれぞれの学校を異なる母集団として捉える多母集団分析を前提とした調査を設計する。個人レベルと学校レベルでの効果の双方を考慮することで、社会化の過程におけるメディア利用についての教育社会学的な知見も得られる。

　調査は質問紙調査によって行われる。主たる関心としてのコミュニケーションメディア利用に関する変数と、参加と非寛容性に関する社会関係資本変数を測定する。メディア利用に関する変数では携帯電話による通話利用とメール利用の量と質にとどまらず、参加と寛容性を醸成する可能性を示したＰＣ利用についても測定する。さらに、コミュニケーションメディア利用と参加・非寛容性の双方に関係する変数として、対面コミュニケーションと個人の持つパーソナルネットワークに関する変数も取得する。これは、携帯電話の利用が非寛容性に対して直接効果を持つというよりはむしろ、携帯電話の利用がパーソナルネットワークを同質性の高い「強い紐帯」に偏ったものにすることによって異質な他者に対する非寛容性を高めるという媒介的なモデルが妥当であると予測するからである。ネームジェネレータ（注）を用いたパーソナルネットワーク変数の取得により、携帯電話を用いたコミュニケーションが個人を取り巻く情報環境にどのような認知的な歪みをもたらすかについて詳細に検討することが可能となる。

　第１波の実施後、約半年-１年の期間（未定）をおいて同一質問項目による第２波を実施する。第１波のデータにより、先行研究で示された携帯電話によるコミュニケーションと非寛容性の正の相関関係が10代のサンプルにおいても見られるかどうかを確認する。これは、先行研究の外的妥当性を保証するものともなる。マルチレベル分析では、学校レベルの変数（例えば偏差値や男子校女子校などの形態、生徒数、通学距離圏）の違いが個人レベルでのメディア利用と非寛容性の関係にどのような交互作用を持ちうるのかをオープンクエスチョンとして検討する。さらに、本研究の主要な関心であるメディア利用と非寛容性についての因果分析を行う。第２波において測定された非寛容性の変化が第１波におけるメディア利用変数によって規定されているのであれば、従来の研究では不可能であったメディア利用と非寛容性の因果関係についてより強い主張が可能となる。

（注）ネームジェネレータとは、回答者に「よく話をする他者」を４人挙げてもらい、そのそれぞれの他者について会話頻度やコミュニケーションに用いるメディア、社会的な知識量の推定など、回答者とそれぞれの他者の関係についてのデータを収集するテクニックである。ネームジェネレータで測定される他者についてのデータは回答者の主観的認知に基づくものでありこの意味では客観性はないが、パーソナルネットワークのもつ認知的なバイアスや情報環境の効果を検討することが可能になる。

受賞者: 浅井　暢子（神戸大学大学院文化学研究科博士課程２年）
申請課題: スティグマを付与された集団の成員における差別の知覚と対処過程の解明
研究目的: 　本研究の目的は、スティグマ集団の成員における差別の知覚・対処過程の解明である。スティグマ集団の成員は、その集団の成員であることだけが理由で、不当な扱いを受けやすい。しかし、彼らは、不当な扱いを受けても、その原因を差別に帰属しにくいことが明らかになっている。この帰属方略は、Minimization of Personal Discrimination (Ruggiero & Taylor, 1995)、略してMPDと呼ばれ、差別に関する問題意識の低下や対抗行動の抑制、ひいては差別の維持をもたらす一因となっている。したがって、MPDの生起過程の解明は、差別の解消に繋がる重要な研究課題といえる。

　これまでの研究は、MPDの生起原因として、差別帰属が自己の「永続的で、統制不可能な否定的集団成員性」への内的帰属というの意味を持ち、自尊心等に脅威を与えることをあげている(Schmitt & Branscombe, 2002)。即ち、この差別帰属に伴う心理的コストからの自己防衛としてMPDが生起すると説明付けてきた。しかし、先行研究は、MPDと諸変数の相関関係を検討するにとどまり、これらの因果関係を解明するには至っていない。そこで、申請者は、自己防衛の生起を実験的に統制し、MPDとの因果関係の特定を試みてきた。その結果、「自らを典型的な所属集団成員ではないとみなすことによって、自己に対する差別の影響を過少視し、MPDを生起させ、自尊心等を防衛する」という差別の知覚・対処過程がスティグマ集団の成員に存在することが示唆された。しかし、この過程の一部は、相関関係からの推定であり、さらに実験的な検討を行なう必要がある。そこで、本研究では、自己防衛と社会的アイデンティティを独立変数として同時に操作した実験を行ない、MPDとの因果関係を明らかにし、MPDの生起過程に関する構造モデルの構築を行なう[研究1]。また、調査によって日常場面における不当な扱いの原因帰属方略を明らかにすることで、モデルの妥当性と一般化可能性を検証する[研究2]。
研究方法: [研究１]　場面想定法を用いた実験を行なう。参加者は、女子大学生80名。1回の実験への参加者は3-5名程度とする。まず、女性主人公が就職面接で不採用になるシナリオを参加者に呈示する。自己防衛の生起は、主人公を「あなた(参加者自身)」、あるいは「A子さん(内集団他者)」とすることで操作する。なお、内集団他者に対しては、防衛過程が生起しないことが確認されている(浅井2001; 2002)。女性アイデンティティの状態は、面接で同席する人物の性別によって操作する。｢アイデンティティ高条件｣では異性、｢低条件｣では同性との同席状況を呈示する。その後、質問紙によって不採用の原因帰属や自尊心状態等の従属変数を測定する。結果は、原因を差別に帰属した程度について条件間で比較するほか、原因帰属と諸変数の関係について共分散構造分析を用いた検討を行なう。そして、研究1とこれまでの研究から得られた知見を総合し、MPDの生起過程に関する精緻な構造モデルの構築を行なう。

[研究2]　スティグマ集団の成員に質問紙調査を行なう。調査対象は、精神障害者家族、女子大学生、社会人女性とする。なお、精神障害者家族からの質問紙回収は郵送によって行なう。調査内容は、差別を受けた具体的事例、及び日常場面で受けた不当な扱いの原因帰属に関するものとする。前者には自由記述形式、後者には選択肢形式(Branscombe, Schmitt & Harvey, 1999)で回答を求める。結果は、単独で分析するとともに、これまでの研究結果との比較検討も行なう。

受賞者: 谷田　林士（北海道大学大学院文学研究科博士後期課程２年）
申請課題: 共感の情動的側面の適応基盤についての研究
研究目的: 　本研究の目的は、共感研究に適応論的な視点、すなわち、共感を社会的環境に適応するための心の道具として捉える視点を導入することで、共感の適応基盤を明らかにすることにある。社会心理学における共感研究では、特に利他行動との関連(e.g., Eisenberg & Miller, 1987)が追求されてきたが、近年においては、共感は、いくつかの能力から構成されるという多次元的な概念として理解され始めている (Davis, 1994)。しかし、これまでの共感研究では、共感の各次元のそれぞれが対応している適応課題の性質については関心を払ってこなかった。本研究は、社会的存在としての人間が解くべき社会的適応課題の内容を分類し、共感性の各次元が、それぞれの適応課題の解決にどのように役に立つかを分析した上で、その結果を実験を用いて検証するとことを目指している。

　本研究に先立って、共感が4つの次元から構成されていることを明らかにし、認知的側面の1次元である想像性が、人間に特有の相互協力関係の形成に重要な役割を果たしていることを示した（谷田・山岸、印刷中）。本研究では、情動的側面に焦点を当て、情動的な次元がどのような課題の解決と対応しているのかを検討する予定である。アダム・スミスによる道徳感情に関する議論に要約されるように、人間の社会が情動的共感を抜きにして維持できないことは明白なように思われる。本研究では、この「明白さ」の背後にひそんでいる、複雑な心理プロセスを明らかにすることを目的としている。
研究方法: 　本研究では、情動的な共感の背後にある適応課題の性質を明らかにするために、純粋な利他行動と道徳性判断の個人差と共感の各次元との関連性を検討する実験を実施する。ただし、利他行動や道徳性判断に関しては、その適応基盤は明らかではない。そこで、利他行動に関しては、利他行動が他者に対するシグナルとなる可能性を検討する予定である。具体的には、利他行動を選択することで、他者から望ましい特性を持っているというポジティブな評判を得たり、また、そのことが逆に他者から利他行動を受けやすくなるかどうかを検討する。よって、実験では、情動的共感と利他行動の直接的な関連を調べるだけでなく、利他的な人に対しての利他行動の程度と情動的共感との間接的な関連も併せて検討する。

　道徳性判断に関しては、集団維持のための罰行動との関連を検討する。道徳性とは、既存の集団で共有されている知識や規範であり、その目的は集団関係の維持にあると考えられる。その規範を遵守しない逸脱者に対して、集団の誰かがコストをかけて罰するという行動は、その違反者が規範を遵守するようになれば、集団にとっては適応的な行動となる可能性がある。本研究では、共感の情動的側面と道徳性判断だけでなく、逸脱者に対して、コストをかけて是正するように働きかける行動、つまり罰行動との関連性を検討する。

受賞者

磯部　智加衣（広島大学生物圏科学研究科博士課程後期２年）

申請課題

自己カテゴリー化の再検討 -その能動的側面に注目して-

研究目的

　本研究は，自己の各側面（個人的自己や関係的自己・集合的自己）が複合的に働き，個人がそれらの自己全体を高く維持しようと能動的に自己の捉え方を変化させる，自己カテゴリー化過程を明らかにすることを目的にする。

　欧米では近年，自己カテゴリー化理論（Turner, 1987）を基に，個人的自己と集合的自己の関係性をより統合的に理解しなおす試みが活発であるが，これらの研究では，人のより能動的な自己カテゴリー化過程に関してほとんど言及していない。また，研究の多くは個人的自己と集合的自己が個人の中で相容れないものであることを前提としている。しかしながら，集合的自己の好ましさを維持・高揚するとともに，個人的自己の好ましさも維持・高揚していくことができれば，それは個人の自己評価の全体を高く維持でき，最も高い適応をもたらすはずである。そのような自己の状態を得たいという動機づけによって，人が能動的に自己の捉え方を変化させたり，望ましいカテゴリーへ自らのアイデンティティをシフトさせていく過程は十分に考えられる（礒部・浦, 2002）。

　本研究では，どのような人がどのような時，どのように自己をカテゴリー化しやすいのか，カテゴリー化の結果どのような行動をとることで，自己を統合的に望ましく安定させるのかを詳細に検討することを目的とする。また，このような検討を踏まえ，これまで示されてきた自己カテゴリー化に関わる様々な変数間の関係性を整理し，より統合的に自己カテゴリー化の過程を説明することを目指す。

研究方法

　能動的な自己カテゴリー化を促すと考えられる状況の一つに個人的自己の脅威状況があり，そのような状況において，人は集合的自己の側面でそれを補おうとする能動的なカテゴリー化を行うことが示されている（Mussweiler, Gabriel & Bodenhausen, 2000; 礒部・浦, 2002）。また，複合的に自己の評価を望ましいものにしようとする自己カテゴリー化過程が存在することも示されている（Kampmeier & Simon, 2001）。本研究では，これらの研究を基に個人の内的要因と状況や集団の要因をあげ，それらが，複合的な自己評価の維持・高揚動機に基づいた能動的な自己カテゴリー化に及ぼす影響を検討する。

　能動的自己カテゴリー化過程に関連する個人的自己の捉え方として，特性自尊心（礒部・浦, 2002他），個人性の２要素（Kampmeier & Simon, 2001）や相互独立依存的自己観（Markus＆Kitayama, 1991）等の要因があげられる。また，集団特徴として少数派-多数派（Kampmeier & Simon, 2001他）や集団のアイデンティティ構造（Yuki, 2003; Prentice, Miller, & Lightdale, 1994）等があげられる。これらの要因の違いによって望ましい自己像や成員像が異なり，それにより個人の脅威から受けるインパクトやそれへの対応が異なることが予想される。したがって，本研究ではまず，これらの変数間の関連性を検討し，主要となる要因を整理する。

　次に上記の検討を基に，実験的に参加者を個人的自己が脅威づけられる状況（自己への低い評価を与えられた状況や求める自己のあり方を属している集団が満たせない状況）におき，人が自己の各側面の評価や様々な特性を持つ内・外集団（の成員）への態度をどのように変化させ，個人が個人的にも集合的にも望ましい自己像を獲得しうるのかについて検討する。

　さらに，このような人のカテゴリー化という認知過程を利用し，どのような組織形態にいる人がどのように自己を捉えるとより適応的であるのか，また，組織はどのような状況をつくりだせば成員の個性や有能さをより活かせるのかといった，実践的な貢献を目指しさらなる調査を進める。

受賞者: 鈴木　直人（北海道大学大学院文学研究科修士課程２年）
申請課題: 社会制度と心の社会性
研究目的: 　Markus & Kitayama (1991) が提唱した文化心理学の枠組みのもと、さまざまな心理学的現象において文化差があり、しかもその差異のあり方にはある一定の方向性があることが明らかになりつつある。Nisbett (2003) によれば、西洋人の認知スタイルは分析的であり、対象や対象が属するカテゴリーに注目し、人の行動や事物の動きを理解・予測する際、規則性を手がかりとして用いる。一方、東洋人の認知スタイルは包括的であり、全体的背景に注目し、人の行動や事物の動きを理解する際に、対象と背景との関係性を重視する。

　本研究の目的は、Nisbettのいう包括的認知スタイルが適応的となる社会的状況を特定することにある。申請者が特に注目するのは、社会的交換における裏切り者に対して、集団からの締め出しによって対抗する『村八分の原理』にもとづいて、社会秩序が維持されている状況である。この『村八分の原理』が社会秩序形成の手段として有効であるのは、集団が互いに閉鎖的であり、他の集団に新規参入できる可能性が限定されている場合であるが (Greif, 1994; 岡崎, 1999)、閉鎖的集団は、まさに東アジア文化圏の社会を特徴付ける重要な構成要素である。このように、制度的観点から従来の比較文化研究が蓄積してき心理学的現象の文化差に関する知見を読み直すと、周囲へ注意を向ける包括的認知スタイルは、東アジア型社会に適応するための道具として説明可能となる。以上が本研究の仮説であり、以下に述べる手法によりその検証を行う。
研究方法: 　実験の基本的デザインは、数10名の参加者を1つの教室に集め、グループを作り、擬似市場における商品取引を課す、というものである。この取引では、相手を裏切ることにより、より大きな利益を得ることができるが、同じグループの商人を裏切るとその情報が「評判」としてグループ内に流通し、結果としてグループ内の取引から締め出される危険がある。このような状況を経験することにより、包括的認知スタイルが強化されるという仮説を検証する。本研究はすでに予備実験を実施済みであり、測定すべき変数を絞り込む段階にある。たとえば、Masuda et al., (in preparation) が開発した表情判断課題があげられる。この課題は、コンピュータ画面上に絵画を提示し、その中央に配置された人物の表情から感情を推測するものである。ただし、判断対象となる人物の周囲を4人の人物が取り囲み、その4人にも「怒り」「悲しみ」などの表情がある。ここで、包括的認知スタイルが優勢である人ほど、周囲の人の表情が、中央人物の感情判断に干渉効果をもつと想定される。Masudaらは、この干渉効果に日米差があることを実証しているが、本研究では『村八分の原理』を経験することにより、この干渉効果が強まるという仮説を検証する。その他、Kitayama et al., (2003) が開発したFramed Line Testなど包括的認知スタイルの指標を複数測定する。

受賞者: 竹村　幸祐（北海道大学大学院文学研究科修士課程２年）
申請課題: 集団協力行動の生起プロセスにおける文化差：日米比較実験による検討
研究目的: 　本研究は、「内集団への協力行動の生起プロセスにおける文化差」という、これまで注目されてこなかった新しい問題を取り上げる。より具体的には、社会的ジレンマ状況での協力行動の背後にある動機や集団観（社会集団の在り方についての信念）が、日米間でどのように異なるかを明らかにすることを目的とする。社会的ジレンマ状況における協力の問題は、社会科学諸領域の扱ってきた主要なトピックのひとつであり、膨大な研究の蓄積がある。しかし近年、文化によって集団行動を支える心理的基盤が異なる可能性が示唆されている。Yuki (2003) は、過去の比較文化研究によって明らかにされた欧米と東アジアの差異に注目し、それぞれの文化圏で優勢な集団行動のパタンと心理プロセスが異なる可能性を主張した。Yukiによると、欧米では、集団成員が集団間関係に注目し、外集団に対する内集団の優越性を確保するよう動機付けられているのに対し、東アジアでは、集団成員が集団内成員間の関係性に注目し、その調和を維持するよう動機付けられているという。このYukiの仮説を検証する一連の比較文化研究の成果により、これまでに、1) 日本人が集団内関係に注意を払っているのに対し、アメリカ人が集団間関係に注意を払っていること、2) 日本人の集団忠誠心は、集団内の対人関係性認知によって規定されるのに対し、アメリカ人の集団忠誠心は集団内の等質性認知と外集団との相対的地位認知によって規定されることなどが明らかにされてきた。以上の知見から、社会的ジレンマ状況での内集団への協力行動の基盤もまた、文化間で異なる可能性が考えられる。まず、外集団との相対的地位関係を重視するアメリカ人は、「外集団に勝利する」ことを目的として協力行動を行っていると考えられる。一方、集団内関係に注意を払う日本人は、集団内に成員間の相互監視・制裁システムが存在することを前提とするため（Yamagishi, 1986）、非協力行動をした場合に被る他者からの罰を回避するために協力していると考えられる。本研究は、この仮説を日米間の比較文化実験によって検証する。
研究方法: 　アメリカ人の集団協力行動は集団間競争の存在を前提とし、日本人の集団協力行動は集団内相互監視・制裁システムの存在を前提としているという上記の仮説を検証するために、N人囚人のジンレマ（N人PD）パラダイムを用いた比較文化実験を日米で行う。仮説が正しければ、日本人・アメリカ人それぞれの協力行動を支えている主観的仮定を取り去ることで、協力行動が減少すると予測される。具体的には、6人の参加者をくじ引きによって2つの集団に分け、それぞれの集団内でN人PDを行う。各集団成員は一定額の元手を支給され、その元手のうちから内集団に提供する金額を決定する。集団に提供された金額は、2倍になって集団内で平等に分配される。これを1試行として、計2試行行う。実験操作は第1試行と第2試行の間に行われる。参加者に「実験手続きの確認」と称した課題を行わせ、協力行動の基盤となっている主観的仮定を除去する。条件は、1) 集団間競争が存在しないことを強調する条件、2) 集団内相互監視・制裁システムが存在しないことを強調する条件、3) 統制条件の3水準から構成される。上記の仮説より、日本では集団内相互監視・制裁システムが存在しないことが強調された時に集団への提供額が減少するのに対し、アメリカでは集団間競争が存在しないことが強調された時に集団への提供額が減少すると予測される。この研究の意義は、人間の社会行動を理解する上でひとつの重要な鍵になると考えられる「内集団への協力」という現象を、彼らを取り巻く文化環境の在り方と結びつけて理解することの重要性を明らかにできる点にあると考えられる。