• 廣中直行（NTTコミュニケーション科学基礎研究所人間情報研究部研究員）
• 神村栄一（新潟大学人文社会・教育科学系准教授）
• 池内裕美（関西大学社会学部教授）

消費者行動は、非常に日常的な行動であるため、1世紀近くも前から心理学的な関心が持たれてきた。しかし、関心の大半は購買行動や意思決定過程に向けられてきたため、研究の偏りが以前から指摘されている。特に近年は、より広範な視点から「消費」そのものを捉えることの必要性が唱えられ、従来は扱われなかった新たな問題にも目が向けられつつある。その一つとして挙げられるのが、まさに「逸脱的消費者行動」である。

「逸脱的消費者行動」(deviant consumer Behavior)とは、一言でいうと消費の病理的側面であるが、具体的には「日常の消費者行動とは異なり、購買や消費（使用、所有）の結果が個人的、社会的に直接的な否定的結果をもたらす消費者行動」といえる。たとえばアルコールやギャンブルに対する依存的行動や、買物自体に対する依存、強迫的にモノを溜め込む行為、常軌を逸した苦情行動、さらには窃盗や詐欺といった消費にまつわる犯罪行為などが一例として挙げられる。こうした逸脱的消費者行動は、現代社会が引き起こした消費者問題であると同時に、極めて心理的な問題ともいえる。